働き方改革などで、職場環境を言一定の水準まで上げる負坦は、事業主側のデメリットだと言う人もいますが、従業員のワークバランスを考えた職場環境作りは、事業主側へのメリットも大いにある取り組みです。労働者の職業生活の充実は、事業主の責務でありますが、職場環境が整う事で、労働者の離職率を減らす事が出来たり、労働生産の向上を高めるメリットの方が大きいのではないかという見解がなされています。優秀な技術者としてヘッドハンティングにより、エージェントから転職を勧められた、大手メーカーS社の田中さん(仮名)は、入社10年目のエンジニアさんです。奥さまと共働きで、住宅ローンを抱えつつ、郊外に一戸建てを購入し、1時間半の通勤時間をかけて通っています。この度の転職を考えたキッカケは、奥さまの出産を機に、育児と家事に父親自ら参加したいと考えたからだそうです。エージェントとのミィーティングもうまくいき、転職先からの内定をもらった段階で、上司に退職願いを打ち明けると、転職先の条件以上に、好条件を揃えるので、転職は見送ってもらえないだろうかという打診がきたそうなのです。今の職場が嫌になって、転職を考えた訳ではなかった田中さんは、上司にストレートに育児休暇や短時間勤務制度、フレックスタイム制度などの提案をしてみました。すると上司はそのまま、社内会議で議題として取り上げ、田中さんの提示した条件に加え、在宅勤務の導入まで、会議内で話し合ってくれたそうなのです。現在の職場で、育児と仕事のワークバランスがとれれば、田中さんは転職を考える必要はなくなります。すぐさま転職先の内定の辞退をエージェントに報告すると、社内の俊敏な対応に、田中さんの貴重な人材力が伺えますと残念そうに電話を切電したそうです。企業側も職場環境を整える事で、貴重な人材を失わずに済み上司たちは一同、胸を撫で下ろしたとの事でした。ワークバランスによる職場環境の整備は、労働者にも事業主にもメリットがある必要があります。また、そのようなお互いの関係を良好に保つべき機能がワークバランスには必須なのです。

 

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